求められる住宅の省エネ性能

引くコロナ禍やリモートワークの普及などにより住宅に対する見方が変わり、家を建てる人の多くが、「夏涼しく、冬暖かい」といった快適性を求めるようになり、断熱・気密などの性能つまり省エネ性能を重視するようになってきています。他方、電気代の大幅な値上がりなどもあり、節電という面からも住宅の省エネ性能に対する関心は一層高まってきています。

少ない電気で「夏涼しく、冬暖かい」省エネ住宅は、Co2の削減や電力需要の逼迫などの社会情勢などの背景もあり、これからの住宅の標準となっていくと言えます。

国も脱炭素社会への施策として、住宅の省エネ化を積極的に進めており、3年後の2025年には新築住宅を建てる際は、一定水準以上の省エネ性能を持つことが義務化される予定となっています。

現時点ではどうかというと、設計者は建築主に対してその住宅が「省エネ基準に該当」しているか否か、説明しなければいけないことになっています。

「省エネ基準に該当」とは、少し専門的になりますが、屋根や外壁、窓などの断熱性能に関する基準と冷暖房や換気・給湯などのエネルギー消費量についての基準に関して、その住宅がどの程度の水準にあるのかの説明ですが、そのような説明を建築主にすることによって、該当していない場合は省エネ性能を高めて、基準をクリアするように努めてもらうという主旨になっています。

東京都も来年の2023年4月から、まずは年間2万平米を超える大手の住宅事業者に対して、太陽光発電パネルの設置を義務付けるようです。東京都が設置義務化の先陣をきれば、他の行政庁も追随し、近い将来、日本全国において新築住宅を建てる際は、太陽光発電パネルの設置が義務付けられる日も来るかと思います。

気候異変や頻繁に発生する地球規模の災害を耳にし、目にするにつけ、地球温暖化は危機的な状況になってきているように思います。冒頭で述べたように、コロナ禍が住宅への見かたを変えたように、地球温暖化防止のための脱炭素・Co2削減が住宅のつくり方、使われ方を変えていく時代が始まっています。